認知症の人や家族の暮らしに知恵を出し合う場「認知症カフェ」とは | 医療・介護 大転換 | ダイヤモンド・オンライン (diamond.jp)
コロナ下でも活動を続ける
認知症カフェ「Dカフェ・ラミヨ」
コロナ禍の「3密」回避のため多くの集まりが休止状態にある。認知症の人とその家族の誰もが、医師や看護師などの専門職、それに地域住民たちと気楽に集う認知症カフェも例外ではない。その中で、東京都目黒区の認知症カフェ「Ｄカフェ・ラミヨ」は活動を続けている。「休もうとは思わない。参加したい人にとっては必要な場です。決して不要不急ではないから」と主宰者は胸を張る。
2階で「Ｄカフェ・ラミヨ」が開かれる竹内さんの自宅
9月中旬、「Ｄカフェ・ラミヨ」を訪ねた。東急東横線祐天寺駅近くの住宅地。2階建ての普通の民家に「Ｄカフェ」の看板がかかり、表札に竹内弘道とある。玄関を入ると、階段に車いす用のリフトが目に入る。2階に上がると丸ごと「Ｄカフェ・ラミヨ」の会場である。
独り暮らし、77歳の竹内さんは自宅2階を認知症カフェの場に開放している。キッチンや大きなテーブル、いす、ソファなどが見渡せる広めのワンルーム仕様。開催は土曜、日曜のうち月3回。
「Ｄカフェ・ラミヨ」で話を聞く竹内さん（正面）
参加者たちは300円の参加料を払い、氏名を記入。コロナ禍なので検温も必須だ。テーブルを前に顔見知りの人たちが声を掛け合う。誰がスタッフで、誰が参加者なのかよく分からない。隣り合った人と話し出す。10人を超えた参加者たちが、そこかしこで会話を弾ませ、時には小さな輪になる。
常連らしい女性が、初参加者の友人女性Ａさんを竹内さんに紹介する。竹内さんの問いかけに、「2人暮らしの認知症の母が認知症デイサービスに通っています」とＡさん。ケアの話が続き、「そうですか、で、ケアマネはどこですか」「かかりつけ医はどなたですか」など竹内さんの声が聞こえる。
「これから先、どのようにしていけばいいのか。相談相手がいれば」とＡさん。竹内さんは「ケアマネジャーさんと相談され、包括支援センターに行かれて、この先の短期、中期のプランを一緒に考えたらどうでしょうか」と提案する。
地域活動の一環として
厚労省が開設を指示
認知症カフェは、介護保険のケアサービスとは関係のない、地域活動である。
厚労省の調べでは、2018年度末時点で全国に7023カ所。うち30％近くは介護サービス事業者が運営しており、地域包括支援センター、社会福祉法人、市区町村など介護関係者を合わせると65％に達する。
ＬＤＫのワンルームが「Ｄカフェ・ラミヨ」の会場
「Ｄカフェ・ラミヨ」を運営するのは、竹内さんが代表のＮＰＯ法人「Ｄカフェまちづくりネットワーク」。「ラミヨ」を含め目黒区内に10カ所、隣の世田谷区に1カ所の拠点を持ち、合わせて月13回もカフェを開く。最初に「ラミヨ」を始めたのは2012年7月。
「2012年に全国で4つの認知症カフェが立ち上がり、それが日本の『オリジナル4』と言えるでしょう」と話すのは、写真家のコスガ聡一さん。この7月に「全国認知症カフェガイドブック」を出版し、訪ね歩いてきた各地の認知症カフェを紹介している。
「Ｄカフェ」は、その「オリジナル４」のひとつ。認知症カフェの幕開けを担っただけではなく、11カ所という規模は日本最大だろう。
認知症ケアは、先進各国の大きな共通課題。2014年にはロンドンで8カ国が専門家を集めて「認知症サミット」を開き、日本では介護保険ではカバーできないため、2012年9月に「認知症施策推進5か年計画」（オレンジプラン）を政府が策定した。2015年からは5年間の「認知症施策推進総合戦略」（新オレンジプラン）に、さらにこれを引き継いで、昨年6月には「認知症施策推進大綱」を発表、国会には「認知症基本法」を上程した。
認知症カフェは、オレンジプランの中で提案された。「認知症の人の家族の介護負担の軽減などを図るため、認知症の人とその家族、地域住民、専門職が集う認知症カフェ」とあり、「家族の負担軽減」が当時の目的とされたが、今では「認知症本人の声を聞き、生活の質（ＱＯＬ）を変えないように皆で考えを出し合う場」になりつつある。
新オレンジプランでは自治体にその開設が求められ、指示を受けた各地の地域包括支援センターが立ち上げに奔走してきた。
東京都は助成金を支給
都内の認知症カフェは604カ所に
国の動きを受けて、真っ先に認知症カフェの開設に旗を振ったのは東京都である。2013年2月に、認知症カフェを開設する事業者向けに区市町村を通じて助成金を出す事業を始めた。「認知症の人と家族を支える医療機関連携型介護者支援事業」である。
活動内容を伝える情報誌「でぃめんしあ」を年2回発行。目黒区の関連窓口でも配布している
ひとつの事業者に最高1000万円が渡る。相当な意気込みだった。区市町村の委託事業として3年間継続され、4年目以降は各自治体が半額負担する補助事業となる。2019年度時点では、港区、目黒区、国分寺市、東大和市が4年目以降の事業者を、荒川区、品川区、日野市、狛江市、羽村市が3年以内の事業者をそれぞれ抱えている。これら9区市の認知症カフェは全部で25カ所。意気込んで始めたにしては少ない。このうちの9カ所は目黒区の「Ｄカフェ」である。
もっとも東京都では、「都内全体の認知症カフェは、昨年の調査で604カ所に及んでいる」と話す。その多くは区市町村が主導した地域支援事業である。
認知症カフェ最大手
Ｄカフェの取り組み
Ｄカフェは、スタート当初から東京都の助成金を受けている。300万円台で始まり、3年目には400万円に、4年目を迎えた2017年には目黒区からの補助金は100万円となったため、東京都が同額を出し、合計200万円を得ている。
この間に、「Ｄカフェ」は、14年7月に民間デイサービスのデイルームで2号店の「ニコス」を開設（その後閉鎖）、15年3月に日扇会第一病院が運営するデイサービスで「リハビリ工房」を立ちあげた。以降、病院の会議室や特別養護老人ホームの多目的室、有料老人ホームなどで次々と開いてきた。
なかでも、異色なのは居酒屋での開設だ。東急目黒線西小山駅近くの商店街の中にある居酒屋、養老乃瀧西小山店の営業前の時間を使う。定例の第4日曜日、8月23日に訪ねた。
居酒屋で集まるユニークな「Ｄカフェ・ＹＯＲＯ」
午後2時半になると、奥の個室に参加者がやってくる。「Ｄカフェ・ＹＯＲＯ」の始まりだ。スタッフの看護師、野出典子さんが「店長」として采配を振う。両親を介護中の男性、認知症の母親と一緒に来た女性、認知症の妻を介護中の男性、それに代表の竹内さんなど10人近くがテーブルを囲んで話し出す。
始まりの挨拶はない。決まったイベントもない。会話に徹するのがＤカフェの方針である。
そこへ、「友人から知らされて」と初参加の男性が顔を出す。すかさず、竹内さんが「何か飲まれますか」とやさしく声を掛け、他の参加者の輪の中に巧みに溶け込ませてしまう。「認知症の診断を受けて、どこに相談に行けばいいのか分からなかったので」「仕事や生活の中で、手順を忘れてしまう。やるべきことの3つ目ぐらいから危うくなって」との語りに、「そうですか」と相槌を打つ野出さん。
この日は姿を見せなかったが、メインスタッフの男性Ｂさんは精神系疾患の診断を受けている。母親との二人暮らしで、引きこもり生活が長かった。「母が認知症にならないかと心配で」、このＤカフェに来たのが始まりだった。
なんということはない普段のおしゃべりが続く。日々の暮らしの中のちょっとした出来事を聞いてもらう。終わりの時間が近づくと、竹内さんが「きみちゃん、お茶碗洗うの手伝ってくれますか」と、認知症の高齢女性に声を掛ける。呼ばれた女性が立ち上がってキッチンに向かう。お互い、気心が知れたお仲間という感じだ。
野出さんは大手介護会社の社員だが、「ゆるい雰囲気がとてもいい。会社で認知症の講師もしていますが、ここは自然体で本音の付き合いができ、とても勉強になります」と打ち明ける。
4時にこの日のカフェは幕を閉じ、養老乃瀧店長のジェシーさんがいつものように店を開ける。残った参加者は、居酒屋の客となる。「ではまず、生ビールを」という声で、第二幕が始まる。
16年1月から続けてきた「ＹＯＲＯ」だが、9月の会合が最後になった。コロナ禍で養老乃瀧西小山店が閉店するためだ。
認知症カフェを
病院内で開設できた理由
日扇会第一病院のリハビリ室での「Ｄカフェ・都立大学」
「Ｄカフェ」がこれだけ増えてきたなかで目を引くのは、病院内での開設が4件もあること。病院が定期的に地域住民の活動にスペースを開放するのは珍しい。その突破口になったのは、独立行政法人国立病院機構「東京医療センター」である。目黒区で最大手の病院だけに住民への影響は大きく、活動の信頼性が高まる。
厚労省が地域包括ケアシステムを唱えだしたこともあり、同病院は地域活動に取り組もうと2012年に介護教室を開いた。だが、参加者は少なく、次の手立てを模索している時に「Ｄカフェ」の活動を知る。15年5月から「Ｄカフェ・東が丘」として毎月第2水曜に開くことになった。
特別養護老人ホーム「清徳苑」で開かれる「Ｄカフェ・月光原」
受け入れに熱心な総合内科部長を始め医師や看護師など病院スタッフも一緒になって運営にあたる。入院患者たちには「久しぶりにコーヒーの香りに出合えた」「アロマのマッサージが良かった」など好評だ。近くのデイサービスからも参加者が来た。
だが、大病院とＮＰＯとは「文化」が異なり、個人情報の保護などで合意に時間がかかった。結局、初回の参加者だけが情報秘匿の同意書に署名することで折り合いがついたという。
病院の専門職の間で、「カフェ効果」が次第に広がった。医療福祉相談室の医療ソーシャルワーカー、津々見瑞恵さんは「Ｄカフェのスタッフや参加者と深く接することで、地域の事情がよく分かるようになりました」と振り返る。
小さなＮＰＯ法人が、なぜこれだけの事業を展開できたのか。
その手掛かりは「Ｄカフェ・ラミヨ」に掲げられている一枚の写真にある。竹内さんの母、伊代さんだ。
竹内さんの母、伊代さんの写真
伊代さんはアルツハイマー病と診断された後で大腿部頸部を骨折、介護保険のデイサービスやショートステイ、訪問介護などを利用しながら、2011年に自宅で98年間の人生を終えた。それまでのほぼ20年、2人暮らしの母の介護を続けてきたのが竹内さん。
この間、竹内さんは目黒区内の認知症家族会「たけのこ」に伊代さんと一緒に参加し、地域活動に取り組み始める。自宅に来た友人、知人が伊代さんと話すことで認知症への関心が高まる場面も体験した。そこから、「本人や家族だけでなく介護事業者や医師、興味のある人など誰もが参加できればいいのでは」と考えるようになり、「カフェ」のスタイルを思いつく。
ちょうど自宅の建て替え計画を練っており、2階をそのままカフェとして開放しようと決断。伊代さんは、残念ながら竣工の1年前に旅立ったが、名前とフランス語で親しい友人を意味する「L’ami」を組み合わせて、カフェを「ラミヨ」と名付けた。写真の伊代さんは、多くの来訪者を歓迎し目を細めているようだ。竹内さんの活動のエネルギー源でもある。
では、「Ｄカフェ」の「Ｄ」とは何か。ここにも竹内さんの強い思いが込められている。Dementia（認知症）のＤのほか、District（地域）、Diversity（多様性）であり、「誰でも」参加できるとの意味も持つ。そして、強調するのがDemocracy（民主主義）である。
カフェの来場者は、ゲスト講師でも認知症の人でも誰でも300円の参加費を払う。「講演を聞くような一方通行の場にしたくない。みんなで対等に話し合う」というのが竹内流デモクラシー。こうしたスタイルに共鳴する参加者が、いつの間にか主宰者側に回り、なかにはNPO法人の理事になった人もいる。地域の「困っている」人たちの相談先を広げていく、これこそ、認知症ケアの初めの一歩だろう。
（福祉ジャーナリスト 浅川澄一）